東証プライム市場の代表的企業は株主数も多く、個人投資家へのアピールにも積極的です。近年は新NISA導入や上場基準の厳格化もあり、株主優待を新設する動きが活発化しています。そこで、プライム市場上場企業の中から、現在株主優待がなく今後新設しそうな注目企業をランキング形式で紹介します。各社の優待新設の根拠や狙い、予想される優待内容についても解説します。
5位：コナミグループ【9766】
推奨理由：熱狂的ユーザーを株主に取り込む潜在力、過去の優待復活に期待。
ゲーム・エンタメ大手のコナミは2010年まで株主優待を実施し、自社ゲームソフトやスポーツクラブ招待券を提供していました。現在は優待を廃止していますが、看板ゲームタイトルのファンやスポーツクラブ「コナミスポーツ」利用者など、コナミには熱狂的なユーザーコミュニティが存在します。こうしたユーザーを株主として囲い込めば強力な安定株主となる可能性が高く、新NISAで個人マネーが流入する今こそ優待再開の好機と言えます。
予想優待内容： コナミが展開する幅広い事業を活かし、ゲーム×スポーツのハイブリッド優待が考えられます。具体的には、人気ゲームの株主限定グッズや限定キャラクターの配信、eスポーツ大会観戦チケットの抽選。また、コナミスポーツクラブの優待利用券やオリジナル健康グッズ進呈も魅力的です。当社はカードゲームやフィットネス機器なども手掛けているため、遊び心と健康志向を両立したユニークな優待となるでしょう。
優待新設の根拠： コナミはここ数年業績好調で財務体質も改善しており、株主還元強化の余地があります。配当だけでなく優待という形でユーザーファン層と資本市場をつなぐ戦略は、企業価値向上にも寄与するはずです。過去に優待を廃止した理由（経費節減等）が解消された今、再び株主優待を導入して「企業愛」を醸成する動きが期待されます。「ゲーム愛好家が株主になり、株主がゲームを愛する」という好循環を生むためにも、コナミの優待復活に注目です。
4位：カルビー【2229】
推奨理由：ファン多数の食品ブランド、隠れ優待から正式優待へ？
スナック菓子大手カルビーは公式には株主優待制度を持ちませんが、業績好調時には株主に自社製品詰め合わせを送付していた実績があります。長年「ポテトチップス」「フルグラ」などで培ったカルビーブランドには熱心なロイヤルカスタマーが多く、そうしたファン層は新NISAを機に株主になりうる存在です。実際カルビー株を長期保有する個人も多く、「またお菓子の優待が欲しい！」という声が根強いことから、非公式の“隠れ優待”を正式制度化する可能性が取り沙汰されています。
予想優待内容： 自社菓子・シリアルの詰め合わせセットが筆頭でしょう。カルビーの商品力を活かし、季節限定フレーバーのポテトチップスや人気シリアル「フルグラ」詰め合わせなど、株主限定のスペシャルボックスを贈る展開が期待されます。またECサイト「カルビーマルシェ」の優待割引クーポン配布も考えられます。さらにカルビーは健康志向の商品開発にも注力しているため、新商品体験セットを優待にすれば株主にいち早く試してもらいフィードバックを得る好循環も生まれるでしょう。
優待新設の根拠： 過去に株主に商品を届けていた背景からも、株主優待を通じたファンづくりに前向きな企業姿勢が伺えます。業績が持ち直せば優待再開に踏み切る蓋然性は高く、個人株主数の拡大と商品PR効果という二重のメリットを狙える点も見逃せません。株主優待人気ランキングでは食品メーカーの優待が常に上位を占めることもあり、カルビーが優待を始めれば個人投資家から絶大な支持を得るのは確実でしょう。
3位：スズキ【7269】
推奨理由：一度廃止した優待の“再点灯”に期待、トヨタ新設の波及効果。
自動車大手スズキは過去に株主優待として地元・静岡県の名産品（お茶やハチミツ）セットを贈呈していましたが、2020年に優待制度を廃止しています。しかし、2025年にトヨタが業界初の優待新設を行ったことはスズキにも刺激となったはずです。同社はインドなど海外展開が主力とはいえ、国内にも根強いロイヤルユーザー（軽自動車ファン）が多く存在します。そうした個人株主予備軍に報いるため、優待復活による個人株主の安定確保に動く可能性が高まっています。
予想優待内容： 従来好評だった自社グループゆかりの特産品が有力です。例えば、創業地・静岡産の新茶詰め合わせや、関連会社が扱う健康食品・スイーツなどが考えられます。当時人気のあった「静岡茶&ハチミツセット」のアップグレード版や、スズキがスポンサーを務めるイベント招待（モータースポーツ観戦チケット等）も面白いでしょう。あるいは軽自動車ユーザー向けにディーラーで使えるメンテナンス割引券やグッズ進呈など、オーナー兼株主に嬉しい特典が想定されます。
優待新設の根拠： スズキは長期安定株主の確保と企業ブランド向上を両立できる優待に前向きと見られます。近年の株主優待新設ラッシュでは「廃止優待の復活」も目立っており、業績回復基調にあるスズキが再び優待を灯すシナリオは十分あり得ます。持ち合い解消で安定株主が減る中、優待による個人株主の呼び込みは有効な戦略です。トヨタや同業他社の動向も踏まえ、再度の優待導入に期待が高まります。
2位：日本郵政【6178】
推奨理由：個人株主数の確保と認知度向上、新NISAで再注目。
日本郵政はかつて大型上場した経緯から、広く国民に株主が分散しているものの、現在株主優待制度はありません。しかし傘下のゆうちょ銀行ではカタログギフトの優待を実施しており、親会社の日本郵政でも個人投資家向け施策に前向きな姿勢が伺えます。新NISAの拡充により個人マネーが株式市場に向かう中、全国区のブランドを持つ日本郵政が優待を導入すれば大きな話題となり、安定株主の拡大につながるでしょう。
予想優待内容： 郵便・物流サービスや地域特産品の提供が考えられます。具体的には、「ゆうパック」送料割引券や郵便局のネットショップで使える電子クーポン、または郵便局が扱う全国各地の名産品詰め合わせなどユニークな優待が予想されます。日本郵政グループのシンボルである赤い郵便ポスト型グッズや切手セットも株主に喜ばれそうです。「全国津々浦々と株主をつなぐ」という企業イメージにもマッチし、地域活性や社会貢献を感じられる優待になるでしょう。
優待新設の根拠： 日本郵政は政府保有株の追加売却も控えており、個人投資家の需要喚起が重要です。優待を通じて株主数基準や流通株式比率の維持にも有効と考えられます。また、郵便局の利用促進にもつながるため、株主優待が事業メリットを生む好例になる可能性があります。企業と株主・顧客の「Win-Win」の関係構築という観点でも、新設に前向きと言えるでしょう。
1位：NTT（日本電信電話）【9432】
推奨理由：個人株主数国内トップ・競合他社の優待導入が刺激に。
NTTは国内最大の個人株主数を抱える企業であり、安定株主として個人投資家を重視する傾向があります。近年、競合する通信各社ではKDDIが「Pontaポイント」贈呈の優待を拡充し、ソフトバンク(通信)もPayPayポイント優待を新設しました。一方、NTTは依然として株主優待制度を持っていません。競合他社が自社経済圏への囲い込みを目的に電子マネー優待を導入する中、NTTも個人株主の長期保有促進へ優待新設に踏み切る可能性が高いでしょう。
予想優待内容： NTTグループの強みを活かし、「dポイント」やNTT関連サービス割引が有力です。例えばスマートフォン決済アプリのdポイント残高付与や、グループ会社の通信料金割引クーポンなどが考えられます。すでにトヨタがトヨタウォレット残高付与の優待を開始した流れもあり、NTTも自社ポイントを提供することで経済圏への囲い込みと株主の満足度向上を図るでしょう。
優待新設の根拠： 安定株主確保と個人株主増加が目的です。NTTは配当利回りも高く長期保有向きですが、優待によってさらに投資家とのつながりや愛着を醸成できます。通信各社の中でNTTだけ優待がない状況は、個人投資家への訴求面で見劣りするため、株主優待新設による巻き返しが期待されます。
※ランキング選定基準：「現時点で株主優待がなく、個人株主数やIR姿勢、同業他社の状況、ブランド力・顧客基盤」を総合考慮しています。いずれの企業も正式発表は無いため、あくまで独自予測と期待に基づくものである点ご了承ください。ただ、市場全体で優待新設は増加傾向にあり、今後サプライズ発表が出ても不思議ではありません。個人投資家に人気のプライム銘柄が優待を新設すれば、大いに話題となりそうです。
（次回は「東証グロース」編をお送りします。お楽しみに！）
